それぞれの金融機関の個人型確定拠出年金の対象となる投資信託（元本変動型確定拠出年金）の比較をする前に、ちょっと復習。
個人型確定拠出年金にかかる手数料と投資信託その物にかかる手数料について復習してみましょう。
個人型確定拠出年金にかかる手数料
個人型確定拠出年金・加入手数料
個人型確定拠出年金加入手数料と言うのは、確定拠出年金に入るときにかかる手数料のこと。
最初に2,300円の加入手数料がかかる。
＊加入手数料変更の可能性あり。
個人型確定拠出年金・事務取扱手数料
個人型確定拠出年金・事務取扱手数料月々100円。
個人型確定拠出年金・事務委託先手数料
月々63円。
運営管理手数料
個人型確定拠出年金の窓口を開く証券会社や銀行などの金融機関に払う手数料
取り扱う機関によって、金額に違いがある。
その他の手数料
運用する金融商品によっては、信託報酬や口座管理料が取られることがある。
投資信託にかかる手数料
1、信託報酬
投資信託を設定・運用している会社に払う信託報酬手数料。
投資信託の運用費の中から毎年一定金額が差し引かれる。
2、販売手数料（買い付け手数料）
投資信託を販売する会社（証券会社・銀行）に払う手数料。
各販売会社（銀行・証券会社）によって金額に差がある。
ノーロードの投資信託と言うのは、『販売（買い付け）手数料が無料の投資信託』のこと。
3、信託財産留保額
投資信託を解約する際にかかる手数料。
投資信託の途中解約に伴う手数料のことを指す。
個人型確定拠出年金では、加入手数料・事務取扱手数料・事務委託先手数料はどこの金融機関でも同じ。
投資信託の手数料は、信託報酬・信託財産留保額は、投資信託の種類が同じなら、同じ金額。
と言うわけで、個人型確定拠出年金に加入する場合、お徳なのは･･･。
1、個人型確定拠出年金の運営管理手数料が安い金融機関を選ぶ。
2、販売手数料（買い付け手数料）の安い投資信託を取り入れている金融機関を選択するノーロードの投資信託なら理想的かも。
3、信託報酬の安い投資信託を選択する。
と言うようなあたりが基準になるのではないかと思う。
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